【中古】 ケインズ全集 第14巻 一般理論とその後―第II部 弁護と発展

著者ケインズ(著)出版社東洋経済新報社発売日2016年01月ISBN9784492813133ページ数454，198Pキーワードけいんずぜんしゆう14いつぱんりろんとそのご ケインズゼンシユウ14イツパンリロントソノゴ けいんず じよん．めいな−ど ケインズ ジヨン．メイナ−ド9784492813133内容紹介 本書（第14巻）の書名『一般理論とその後』は、第13巻（近刊）と共通である。第13巻は、その第I部、サブタイトルは「準備」であり、全5章からなる。これに対して、第14巻は第II部、サブタイトルは「弁護と発展」であり、全体の第6章「一般理論以後」を構成している。また、この巻には、『一般理論』の諸草稿と最終テキストの比較考証が付録として収録されている。 本巻は、そのサブタイトルが表しているように、『一般理論』刊行直後の1936年春から、その時代の主要な経済学者、すなわちホートリー、ロバートソン、ベヴァリッジ、ヒックス、ハロッドらとの間で、有効需要の原理、非自発的失業、資本の限界効率、流動性選好利子論、さらに経済統計と経済成長をめぐって議論を続けた論争の記録である。 とりわけケインズが説得に注力をしているのは『一般理論』の中核ともみなされる利子率の流動性選好理論で、最も多くの書簡がこの問題に関してやりとりされている。すなわちケインズは、将来に関する不確実な知識しかもたない人間の将来に対する不安の尺度として利子率を位置づけ、利子率理論を通じて、将来予想が経済活動に与える影響を経済分析に導入したのである。 最近では、前例のない世界的な金融緩和にもかかわらずデフレ傾向が続き、利子率が低水準に定着する状態が長期化している。これらの現象の解明には、ケインズが本書で詳しく説明している流動性選好理論を再検討することが重要なヒントになる可能性が含まれている。 2016年は、『一般理論』刊行後80年、ケインズ没後70年の年である。改めてケインズ理論の再検討、再評価が望まれる。

※本データはこの商品が発売された時点の情報です。目次第2部 弁護と発展（一般理論以後）/付録 『一般理論』草稿の集注版